退職の引き止めに遭いやすい職種

今回の記事を読むと、退職の引き止めに遭いやすい職種が分かります。 早速、確認してみましょう。

特に退職の引き止めに遭いやすい職種は5つ

どんな職種でも退職の引き止めはあるのですが、特に次の5つの職種は引き止められやすいです。

  • 看護師
  • 介護職
  • 保育士
  • 教員
  • エンジニア

引き止めに遭いやすい理由

全てのタイプに共通している理由が人手不足です。

とにかく採用するのが難しい。 看護師、保育士、教員は潜在資格者が存在していますが、それでも困難を極めています。

そもそもなぜ人手不足なのかというと、退職する人が多いからなのですが、根本的には労働環境が良くないこと、給与が悪いことが挙げられます。

これらの職種の中で、看護師と教員は給与面ではまだましに見えますが、不規則な勤務や残業の多さ、ストレスがたまりやすいので、割に合うのかというとそうではありません。

さらに良くないのが、介護職と保育士です。ともに命を預かる職業にもかかわらず、給与が安すぎます。 だから、職に就こうとする人がいないんですね。

国も給与が増えるように対策を取っていますが、ハッキリ言って、公務員化するぐらいじゃないと実現しないでしょう。

そして、エンジニアですが、退職の引き止めに遭いやすい職種の中では、給与が最も高いです。しかし、人が足りない。

小学生からプログラミング教育をして、将来のデジタル人材を育成しようとしていますが、現状の人手不足を補うものではありません。

以上を踏まえると、人手不足で採用が難しいのに、すでに働いている人に辞められると、余計に困るので、退職を引き止めてくるんです。

引き止められたらどうするか?

退職を引き止められた時には状況別の対処法があります。

  • 給与・ポジションなどの条件見直しで釣ってくる場合
  • 感情に訴えてくる場合
  • 人手不足・人材不足の場合
  • はぐらかし、ヤメハラをしてくる場合

(引用:【状況別】退職を引き止められた時の状況別対処法) 今回例に挙げている職種がすべてこのパターンに当てはまるとは限りませんが、読んでおくと参考になります。

大幅に給与がアップすることはない

で、本題ですが、看護師、介護職、保育士、教員は大幅に給与がアップすることはありません。

だから、給与面で引き止めてきても相手にしてはいけません。また、ポジションと給与も連動しているので、「あと少し頑張ったら、昇格させてあげるよ」と言われても相手にしてはいけません。

給与アップの可能性があるのはエンジニアですが、そもそも給与アップできるなら、最初からしてくれという話なので、これも相手にしなくていいです。残ってもいいかなと思うなら別ですが。

金銭面で無理な場合は、感情に訴えてくる

あと、金銭面で会社が譲歩できない場合は、感情に訴えてくることがありますね。

「頼むわ。みんな頑張ってるんだ。これからも、お前の力貸してくれ」というような感じで心を揺さぶってきます。

お互い人間なので、心が動いてしまいそうですが、そんな時には、あなたが本来退職するに至った理由をよく思い出してください。そうすれば、心が動くことはありません。

後任が決まるのを待ってはいけない

看護師、介護職、保育士、教員は人材を採用しにくい職種です。

後任が決まるのを待っていると、転職先の入社日に間に合わなくなります。

例えば、会社が一度は退職を受け入れたとしても、「ごめん。今、人手不足で応募者がいないんだ。もうちょっと待ってくれないかな」と言われて、しまいには「あのさ。退職するの撤回できないかな」に変化してしまいます。

だから、最初に申し出た退職日に辞めるという意志を曲げず、退職願・退職届を作成しておいて、辞める意志が固いことを示しましょう。

退職の意思が分かった段階からヤメハラが起こることもある

あなたが上司に退職したいと伝えたことは、瞬く間に職場に知れ渡ります。

誰かにしわ寄せがいくことになるので、ブラックな職場だと、陰湿ないじめが起こります。

引継ぎを妨害されたり、心にもない言葉を投げかるなどです。

そういう時は、退職代行サービスを利用して、一刻も早く辞めた方が良いです。

退職代行サービスを利用するのはあり

退職ぐらい自分でできないのかと批判する人もいますが、決してそんなことはありません。

  • しつこい引き止めに遭っている
  • しつこさを通り越してヤメハラを受けている
  • 退職することを言い出しにくい

こんな悩みを抱えているのであれば、退職代行サービスを利用して、スパッと辞めてしまった方が楽です。

退職代行サービスには2タイプあり、弁護士が提供するものと、民間業者が提供するものです。

どちらも、あなたの代わりに退職を職場に伝える点は同じですが、未払い賃金などの交渉事は弁護士にしかできない点に注意が必要です。

また、会社側から訴えられたりして、退職トラブルに発展した場合も、民間業者では対応できないため、弁護士が提供する退職代行サービスの方がおすすめです。

値段は弁護士の方が若干高いですが、安心を買うのであれば、安いと言えるでしょう。

弁護士:4~5万円 民間業者:3万円前後 なお、1万円を切るような安すぎる民間業者には注意してください。