退職を伝える前に準備しておいた方が良いこと

新卒で会社に入社した時にみんなの前で自己紹介するのもドキドキしますが、それよりも退職を上司に伝える方が悪い意味でもっとドキドキします。

平然とした気持ちで挑むためには、あらかじめ準備しておくとよいでしょう。

一方で、全く何も準備せずに挑んでしまうと、しどろもどろになり、退職のスケジュールが大幅に変更になってしまったり、嫌々残らざるを得ない状況になってしまうかもしれません。

そうならないためにも、今回の記事では、上司に退職を伝える前に準備しておいた方が良いことについてまとめました。

この記事を読んでおけば、初回の退職面談も自信をもって挑むことができます。

準備項目は7つ

退職を伝えるまでに準備しておいた方が良い項目は次の7つ。

  • 過去の退職例を確認しておく
  • 就業規則を確認する
  • 退職の時期を考える
  • 退職日を決める
  • 退職理由を考えておく
  • 退職願い・退職届を作成しておく
  • 申し出る日時を決める

これらを順番に見ていきます。

過去の退職例を確認しておく

過去の退職事例を確認しておくことは非常に参考になります。

ところが問題があります。過去の退職事例をどうやって調べるかです。

まさか、上司や人事に直接聞くわけにもいきません。

私の場合は、人の出入りが多い企業だったので、「あぁ。こうやって会社を辞めるんだ」とか、急に引継ぎの話を聞かされて、事態を把握するといった特殊な経験をしており、皆さんの参考にはならないでしょう。

だから、ネット上で退職の仕方といったようなコンテンツを参考にするか、転職エージェント経由で転職先を決めた人は、アドバイザーの人に退職の流れを聞いておくと良いでしょう。

就業規則を確認しておく

退職は民法上、伝えた時から2週間後にすることができます。

しかし、就業規則で、退職の1ヶ月前に申し出ることとしている会社もあります。

そのため、就業規則を確認しておくことは重要なのです。

私の場合は、勤務していた会社の就業規則を見せてもらったことがありません。一応作成義務のある従業員数はいたんだけどなぁ…。

まぁ、中小企業にはよくある話だと思います。

就業規則がない、確認しにくい場合は、過去の退職事例と同様に無理にする必要はありません。

対策としては、自分の仕事の引継ぎにどれくらい時間がかかりそうなのかを計算して、決定している退職日から逆算した日に退職を伝えればOKです。

上記にあるように最低でも1ヶ月あれば大丈夫です。

退職の時期を考える

退職日が決まっていれば、時期なんて考えている余裕はないのですが、辞めやすいタイミングというのはあります。

それは、人事異動のタイミングです。

4月には新卒が入社してきます。9月も部署異動してくる人や、中途が入社してくきます。

つまり、仕事を引き継いでくれる候補がたくさんいるんです。

だから、4月、5月、8月、9月、10月あたりに退職を伝えるのがベストです。

ちなみに私は、1月と3月に退職を伝えて、辞めた経験があります。たまたま、社内で引き継いでくれる人がいたので、助かりましたが。

人手不足・人材不足になりがちな職種の場合は、余裕を持って退職を伝える良いかもしれません。

退職日を決める

転職先が決まっていても、退職日を決めていないとずるずる引き延ばされて、辞められなくなったり、引継ぎが大幅に延びて、転職先に迷惑がかかることになります。

それは絶対に避けたいですよね?

だから、転職先が決まったら、退職日を決めてしまいましょう。

その他の準備項目でも繰り返し述べていますが、引継ぎにかかる時間や、代わりの人材が必要な場合に採用する時間がかかるので、退職日を決めておくことで、適切なスケジュールが組めます。

また、退職を伝えた時に、退職日が決まっていると、会社としても業務に支障が出ると困るので、代わりの人材を探して、引継ぎに動かざるを得ません。(それでも引き止めをしてくる会社もありますが…)

退職理由を考えておく

 

退職願い・退職届を作成しておく

退職願と退職届は意味合いが違いますが、作成しておいて、退職を伝えるときに提出すると、明確な意思表示をすることができます。

退職願はお願いなのに対して、退職届は一方的に辞める意思を通告するものなので、効力が違います。

民法では、退職を通告して2週間後に契約が終了するため、口頭だけで済まさずに、退職届を出すことは重要なのです。

しかし、退職届は効力が強い分、突然手渡されると、円満に退職できない場合もあります。

その場合に、退職願という形で、ワンクッション置くことによって、円満退職につなげることができます。

以上から、退職願と退職届の両方を作成しておくのは必須です。

なお、退職願と退職届の両方を提出しても、受け取ってくれなかったり、破り捨てられたりするなど、ヤメハラをしてくることもあるので、注意が必要です。

申し出る日時を決める

引継ぎのことも考えて、退職日を決めたし、退職願・退職届も作成したから大丈夫だろうと油断してはいけません。

それでも引き止めに遭うときは十分にあります。

しかし、引き止めに遭いにくい日もあることはご存じでしょうか?

私の場合は、「月曜日に退職を伝えると、火曜日から金曜日まで毎日引き止めに遭いそうだから、金曜日に伝えよう」と決めて上司に退職を伝えました。

時間も上司が営業先からすでに戻っている、終業時刻過ぎを狙いました。

週末で仕事に疲れている曜日・時間であることと、土日を挟むため、翌日に退職の引き止めをされる恐れがないからです。

万が一、上司がそのまま直帰することもあるので、営業先へ出向く前に、アポイントを取っておけば、なお良しです。

以上のまとめとして、金曜日の就業時間外と覚えておけばOKです。

確固たる意志を持って退職を伝えよう

ここまで6つの準備項目を紹介してきました。

しかし、どんなに準備をしても、確固たる意志がなければ退職を成し遂げることはできません。

会社・上司は硬軟織り交ぜた言葉で慰留してくるので、それに惑わされないよう、そして感情的にならないよう、冷静に対処しましょう。

もし、それでも退職を引き止められたら、こちらのページで、状況別の対処法を紹介しているので、参考にしてください。